ただ、カウンセリングを通して感じることは、「うつ病」になる方は、総じてリアルタイムで進む人間関係に疲れているにも関わらず、ITサービスを利用した 時差のあるコミュニケーションを続けているため、レスポンス（反応や返信）を待つ過程で「過剰な思い込み」が発生して、仕事でもプライベートでも辛い思い をしてしまうことがあるようです。

カウンセリングとは、心を軽くする方法を、直接伝える行為です。

メンタルヘルスというと病的なイメージを持ってしまうのであれば、まずは外に出て、友人・知人と会うでも、美術館や映画館に行くでも、なんでも、自分の世界に嵌らないようにだけ注意をして頂ければと思います。

多くの刺激を受けつつ、人間らしいコミュニケーションをもっていただければと思います。

銀座ルノアールという喫茶店のチェーン店があります。

コーヒー1杯で500円前後。店によって異なります。土地代がそのまま価格に反映？されているようです。

席に座ると、まずお水と熱いおしぼりが出てきます。夏場は最高です。メタボリックな方にとっては。

店の雰囲気は、太陽にほえろ（ちょっと古いか・・・）で、刑事とタレこみ屋と打ち合わせのシーンに出てきそうな・・・。って逆に分かりにくいかも。

できれば、座るなら「喫煙席」。確かに煙たいです。気分悪くなるかもしれません。でも「喫煙席」です。

周りは40代～70代のサラリーマンや個人事業主、弁護士や会計士もいたりします。そうそう各種ブローカーの皆さんも。

聞こえる話しは・・・

仕事の話し、会社の状況、上司や部下に対する不満、競合の状況、インサイダー情報、誰をクビにするかとか、あの会社の○○と××は不倫をしていて気づいていない振りをするのが大変（大爆笑）・・・そんな話し。

会社なんてそんなもんですよ。

そんなもので動いている会社かもしれないのに、自分のいる部署のたった数名との相性が良くないだけで、社会から隔離してしまうのはいかがなものかと思うわけで。

だから、ちょっと2時頃に銀座ルノアールへ

本を読んでいる振りでもして、耳をダンボに（この表現も古いか・・・）してみてください。

動画なので写真を眺めているのとは異なる印象を受けましたが、人の目が観れないという方には朗報？

なんだか不思議な気分になるソフトです。医学博士と東京プリンの合作ということです。

さすが、エイベックス・・・

主に、メールや電話でのカウンセリングを行っておりますが、毎月1名～2名程度は「もう生きていても仕方ないので、人生辞めたいと思います・・・」と決まって夜中に連絡をもらいます。

「え？　まだ会社辞めてないし、カウンセリングをして1ヶ月の働き方決めたばかりなのに・・・」と思いながらも、欲が出てくるというか焦りが出てくるというか、「いける！」と思ったとたんに自分の中にある不安要素が大きくなって、そして押しつぶされて・・・。

「うつ状態」の様々な経過の中で、もっとも怖いのは「回復期」です。一時的に「躁状態」に移行していく時期がもっとも神経を遣います。総数はそんなに多くはないのですが、自死される方が多いのはこの辺りでもあります。

なので、毎月数名はそんな状態を迎えるわけですから、連絡をしやすい環境を作らなければならないと感じながらも、なかなかメールを全てチェックしておくこともできず、会員管理型のポータルサイトを立ち上げるに至ったわけです。

このページになんらかの形でたどり着いた方には、以下の一般的なプロセスを知っておいて頂きたいのです。

【うつ状態に向かうきっかけ　/　職場編】

1. 仕事での失敗、人間関係の不和、上司や目上の人間からの叱責などで「やる気」がなくなる（失望感）
2. 失望感の中で、気持ちがリセットできないままに、周りからの目を気にして働き続ける
3. 他人の目、他人の会話など、自分が見えないところで「何か言われているのではないか？」と勝手に不安になる
4. 家に帰っても、勝手に不安になっているものが「不信」に変わり、職場や自分のいる環境に行くのが嫌になる
5. 嫌なことばかり考えていると「寝付けない」ため、睡眠時間が短くなるが、身体は疲れているので「寝坊する」
6. 元々行きたくない会社で、寝坊したとなれば恥ずかしくて、さらに周りの目が気になるので「休む」
7. 休んでしまうと、時間が余るので余計に自分の中の「不信」が増大
8. とうとう会社に行くこと自体が嫌になり、そして、会社に出ることが恥かしいと思い始める
9. 身体が言うことをきかなくなり、出社できなくなる。

【復職から安定するまで】についてはポータルサイトで公開します。

さて、この うつ状態に向かうきっかけで、もっとも問題なのはどこでしょうか？

それは、2～4の間の心の置きかたなのです。人と話すことで、どれだけ「ダメ社員」が世の中にいるのかということに触れているかどうか？ということだけなのですが、なかなか難しいわけです。

「大勢で何かをする」 ということが「格好悪い」と感じてしまうような世の中になった訳ですが、本来人間は人といなければならない生き物で、かつ不特定の人間と接しておく方がよりより人生を送れるものなのです。特定のもの、人、組織を信用してしまうと、詐欺にあったり、変な宗教に嵌ったり、会社でうつになったりするのです。

なので、悩みを共有するのではなく、悩みを笑い飛ばすための場所作り。これがポータルサイトの目的なのです。

それは、相手の望みに対して応えられていないということ。又はそう思い込んでいること。

そして、相手の望みに応えたいという欲求が、自分の望みになっている場合は、「愛する」ことよりも「愛される」ために何かをしなければと強迫観念を持っている状態でしょう。

では、相手の望みに対して応えられないということは・・・

相手の望みが分からない状態。又は、相手に応えてあげられる能力がない。又は、相手に応えてあげる価値がない。又は、相手は応えてもらっていると思っているのに、自分がそれを感じ取れていない状態なのかもしれません。

頭の中で考えていると混乱してしまう言葉遊びになってしまうので、ちょっと英語で考えてみます。

「愛する」 とは、自発的な行為です。

I love you.　の文中の動詞は「love」です。「愛する」という自分ができる行為です。

しかし、「愛される」の場合は（中学校の英語になってきましたが）、受動態という表現方法を用いて・・・

I am loved by you. 　英文としては多少ひっかかりますが、この文での動詞は「be:状態・在る」です。

「愛される」というものは状態であり、自分はそこにあることしかできません。もし、惹きつけることを目的とするならば、惹きつけるための「何か」を貴方が持たなければならないということになります。

さて、今、貴方は何に魅力を感じますか？TVのCMで、何か買いたいと思いますか？「愛されよう」 とするためには、それなりに無駄な時間と労力が必要になります。だから、まずは、相手を愛すること。いきなり惚れるのではなく、相手を受け入れること。

そうすれば、人間関係の悩みが、実際には「あの人の考えることが分からないから、信用できないし、表向きは合わせておけばいいや」という前提のもとに「何で、こんなことを一緒にやらなければならないの？」という気持ちとの葛藤だったりすることを感じることができるようになります。

無理に、自分の望まないことを強制する必要はないのですが、その人といなければならない環境（職場や学校、サークルや友達関係）そのものを壊したくないのであれば、もう少し「自分から愛する（妥協して受け入れる？）」そんな「軽い諦め」が、これから先もっとハッピーな人生をサポートしてくれるのかもしれません。

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1回￥10,000-という費用で設定しておりますが、当サイトより無料会員になっていただくことで、カウンセリング内容に触れることができます。

詳細は、左側のバナーより『Pogative Counseling』へお越しください。

ライフプランカウンセリングの中で、仕事人生におけるかなり大きなリスクとして「うつ病」を据えてお話しをしていますが、実際に「うつ病」と診断されて回復したクライアントの方々とお話しすると、結局は、自分の力でどうにかしなければならないという結論に達し、怖くなって悪化するとのこと。

この「自分の力」とは何を指しているのでしょうか。

自分で自分を律する以上の「何か」を、自分に求めようとして、状態を悪化させているような気がしてならないのです。

当社のカウンセリングでは、キャリアカウンセリングとメンタルヘルスのカウンセリングを織り交ぜて提供していますが、キャリアカウンセリングだけであれば「転職」が選択しに入ってきますし、メンタルヘルスであれば「病気」の恐れがセットになってしまいます。

本当は、心穏やかに、今やるべき仕事を見据えて正しく務めることだと思うのですが、中途半端だと解されることも多く・・・。

しかし、コミュニケーション不全は、相手があってのことであり、ある意味あたりまえ。

転職を考えないキャリア形成を考える機会は、日本ではまだまだ醸成されていないという状況への危機感もあり、今後の課題としなければないと思います。

企業側としての対抗手段も存在します。企業・社員双方が、会社発展のために何をしてきて、どれくらい報酬を得ているのかという点を明確にする作業となります。企業への人事コンサルティングは当社サイトよりお問合せ下さい。

まず、労働局や労働基準監督署では積極的に請求を促すための情報提供をしておりますが、実際に何が必要なのかという点においては曖昧な部分が残ります。ですので、一般的な労働局から発表されている資料に補足してみます。

2008年4月1日付けで、厚生労働省は全国の労働局に対して「名ばかり管理職」の指導を強化するように通達しましたので、対応が求められます。

【ポイント】

残業代を支払わなくてもよい理由は存在しません（賞与は会社の利益が出なければ支払いの義務はありませんが、雇用条件提示書に「賞与は賃金の○○ヶ月」と記載されている場合は、請求の対象となる場合があります）

残業時間・残業代を算定する上で裏付けとなる資料を集める必要があります

• 残業時間を算定できる資料　 ：　タイムカード、手帳（スケジュール/退社時刻の明記は有効）、メール（送信時刻があるもの）
• 残業代を算定できる資料　　　：　採用条件提示書、給与明細、就業規則、賃金規定
• 勤務時間を改ざんした場合は「背任」で逮捕されることもありますので、あくまでも事実に基づいて請求しなければなりません

残業代のうち請求できるのは過去2年分です。それ以前のものは時効となっています

派遣社員は労働時間を全て記録して請求していることは知られているところですが、本来正社員でも非管理職であれば同等に行われるべきものです。労働基準法の遵守は、2008年4月の内部統制強化（本来は、新会社法で内部統制強化が全会社法人に義務付けられていますが）によって早急に対応しなければならないテーマになっています。

内部統制で求めているものは、法令順守と業務プロセス・決裁権限の明確化です。その中でも、時間外労働手当てとハラスメント（セクハラやパワハラ）、メンタルヘルスへの対応は今後重要性を増していきます。

【考え方】

労働基準法は「労働時間」で労働者の仕事を規定しています。つまり、仕事の成果については基本的に考えていない法律です。時代に合わないと考える経営者や人事担当者は多くいますが（私もそうですが）、法律である以上、守らないわけにはいきません。

労働基準法で規定する労働時間（「法定労働時間」といいます）は、週４０時間、１日８時間（常時１０人未満の労働者を使用する商業等の特殊事業場を除く）となっています（労働基準法第３２条）。これを超えて時間外労働を行わせた場合には、会社側（使用者）は、通常の賃金額の25％以上の割増賃金を支払わなければなりません（労働基準法第３７条第１項）。

また、法定の休日（１週間で１日、又は、４週間で４日の休日）に労働させた場合には、使用者は、通常の賃金額の35％以上の割増賃金を支払わなければなりません（労働基準法第３７条第１項）。

なお、会社側（使用者）がこれらの時間外・休日労働をさせる場合には、労働基準法第３６条に規定する協定（「三六協定」といいます。）を労働組合または労働者の過半数の代表者と締結しなくてはなりません。しかし、この協定がなくても、時間外・休日労働が発生した場合、使用者は時間外勤務手当、休日勤務手当を支払わなければなりません。

請求する上では、他の従業員の方も同様の取扱いであれば、社員が歩調を合わせて同時に請求することを労働基準監督所では薦めています。

会社が支払いに応じてくれない場合は、配達証明付きの内容証明郵便により文書で請求する、支払督促、民事調停、少額訴訟など簡易裁判所を利用するなどの方法があると説明していますが、基本的には、労働組合で対応するか、労働基準法違反として、労働基準監督署に申告すること（労働基準法第１０４条第１項）が有効な手段です。

この未払い残業代の支払いを請求するタイミングは、転職・退職と同じ時期になりますので、どうしても一人で対応するケースが多いです。一人で対応を進めると時間がかかることが多いですから、基本的には複数人で会社に申請するべき内容であり、労働局もそのように勧めています。

【注意点】　以下、労働局のWEBより転載

賃金（残業代を含む）を請求する権利は、２年間行使しない場合は時効により消滅することになりますので注意してください（労働基準法第１１５条）

使用者が労働者に深夜労働（午後１０時から午前５時までの時間帯）を行わせた場合には、通常の賃金額の２割５分以上の率で計算した割増賃金を支払わなければなりません（労働基準法第３７条第３項）。ただし、時間外・休日労働と異なり、労働基準法第３６条に規定する協定（三六協定）は不要です。

なお、時間外労働が深夜に及んだ場合には、５割（時間外労働２割５分＋深夜労働２割５分）以上の率で計算した割増賃金を支払わなければなりませんし、休日労働が深夜に及んだ場合には、６割（休日労働３割５分＋深夜労働２割５分）以上の率で計算した割増賃金を支払わなければなりません。

使用者は、労働者が労働基準法違反の事実を労働基準監督署に申告したことを理由として、その労働者に対して解雇その他不利益な取扱いをしてはなりません（労働基準法第１０４条第２項）。

厚生労働省から、「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関する基準」が示されています。
この基準では、原則として使用者は、次のいずれかの方法により、始業・終業の時刻を確認することとしています。
(1)　使用者が、自ら現認することにより確認し、記録すること（労働者からの確認併用が望ましい。）。
(2)　タイムカード、ＩＣカード、ＩＤカード等の客観的な記録を基礎として確認し、記録すること。

○　内容証明郵便
出した手紙の内容について、郵便局に証明してもらうものです。
同じ文面の手紙を３枚作成して郵便局に差し出すと、１枚は相手方に届き、１枚は差出人に返し、１枚は郵便局で保存します。
内容証明郵便を利用することにより、(1)相手方に出した文面（意思表示）の内容を証明し、(2)出した日付を明らかにすることができます。
なお、相手方に配達されたことを明らかにするために、配達証明を付けるとよいでしょう。

※　「内容証明郵便」は、相手方への意思表示の内容や日付の証明には有効ですが、まずは直接使用者等と話し合うことが重要です。十分な話し合いをせずにいきなり「内容証明郵便」を送付した場合、かえって問題を複雑にすることもありますので注意してください。

○　裁判所を利用した制度

＜調停制度（民事調停）＞
「管轄は、原則として会社所在地を受け持つ簡易裁判所」
調停は、裁判所の判決によってではなく、裁判官又は調停委員会の仲介を通して、当事者がお互いに譲歩し合意することによって紛争を解決するものです。この制度は、あらゆる種類の民事紛争を話合いで解決するために利用することができます。
お互いの合意が得られれば「調停調書」が作成され、その内容は確定判決と同じ強制力があります。
ただし、不調となった場合は裁判所から強制力のある命令がされるわけではありませんので、お互いの主張の隔たりが大きい場合には向きません。

＜支払督促＞
「管轄は、原則として会社所在地を受け持つ簡易裁判所」
支払督促は、貸金、売掛金、賃金などを相手方が支払わない場合に、申立人の申立だけに基づいて行われる略式の裁判です。審理は書類のみで進められます。
相手方の異議があれば訴訟となりますが、異議がなければ申立人は仮執行の裁判（仮執行宣言）を得て強制執行に移ることもできます。
請求額が明確で、相手方が争ってこない場合に有効です。

＜少額訴訟＞
「管轄は、原則として会社所在地を受け持つ簡易裁判所」
民事訴訟のうち、６０万円以下の金銭トラブルに限り利用できる手続です。
原則として、１回の審理で判決が言い渡されます。当事者は、基本的に最初の期日までにすべての主張と証拠を提出しなけれらばなりませんので、証拠調べは即時に調べることができる証拠に限りすることができるとされています。事前に証拠を十分準備しておくことが必要です。
なお、簡易裁判所に定型の訴状用紙が備え付けられています。

＜仮差押＞
未払賃金などの金銭の支払いを求める場合に、使用者の不動産などの一般財産を、処分できないように仮に差し押さえる手続です。
会社が倒産しそうな場合など、時間をかけて通常訴訟や民事調停を行っているうちに、使用者の財産が散逸してしまう恐れがある場合などに用いられます。
なお、仮差押をするには、請求額等に応じた保証金が必要です。

＜仮処分＞
急迫した状態を暫定的に解消するための手続です。
解雇や配置転換を争う場合や、退職強要の行為差止を要求する場合などに用いられます。
仮処分の決定はあくまでも暫定的なものですが、通常訴訟より短期間で結論が出ますし、手続きの中で和解が成立することもあります。

既に、金融機関に入社した新入社員からは、3月末の研修期間中、それ以前から「自分の生き方はこれでいいのか？」という悩みというよりは迷いの声も届いているのですが、大手企業でさえそのような状況なわけですから、とくに中小企業では「新入社員のメンタルヘルス」への対応はできているのかと気になっております。

新入社員の皆さんには、企業の安定性とその中で成長の機会が見つかるまでは、基本的に転職などに動かない方が良いということを伝えておきたいですね。

また、この2008年4月は『特定保健指導』が法令で義務付けられましたので、40歳以上の社員の健康管理に対して、会社は一定の責任を負うことになります。しかし、産業医と契約している企業はさほど多くはなく、どちらかというと社員自身のかかりつけ医を重視している企業も少なくありませんので、人事・総務には様々な業務が増えてきていることになります。

一人で悩まれる前に、ご相談下さい。

入社しやすいということも特徴だと思います。そして、旺盛な求人熱によって、派遣社員であればある程度知名度のある会社に入れるということが魅力です。

もし、本当にそうであれば、もっと欲をだして1年以内に契約社員や正社員への転向と声をかけられるようにスキルアップやキャリアアップをしてみたらどうかと思うわけです。社会保険料や交通費、賞与（正社員限定ですが）を考えれば、積極的に動くのも一つだと思われます。

有給休暇の取得でも問題になったり、育児・介護休業の取得はままならず、労働者として基本的に得られる権利は、基本的に保証されない派遣社員で居続けることについては、結婚やライフプラン・キャリアプランと合わせて考えていただく必要があると思います。

派遣社員で気楽に働くというのは、大切な考え方ですからいいのですが、派遣社員のままで与えられる仕事の基本は「代替可能」ということです。

25歳で派遣社員として働き始めて、30歳まで同じ職場で働いて、正社員になって欲しいと声がかからなければ、契約解除のリスクが高まっていることが考えられます。「代替可能」な仕事であれば、やはり人件費を抑えるということとセットで考えられるので、 30歳から新たな派遣社員勤務か契約社員・正社員勤務を考えなければならないことになります。

今の新卒採用数と中途採用数を考えると、20代の新卒・中途の流動性によって狭き門がより狭き門となりますので、今年はできるだけ外部の情報を集めて活動をしておいた方が良いということがあります。

ただ、景気が落ち込むことで、派遣採用の強化という動きも出てきますので、過度に不安になる必要はありませんが、あくまでも必要な情報には常につながっておいて頂きたいと考えるわけです。