◆ 本講座の趣旨

これまで厚生労働省が行っている緊急人材育成助成事業は、ITスキルや各種資格取得の支援といった色合いの強い講座を提供してきました。

しかし、実際の企業採用においては、実務経験のないITスキルや資格は評価されることがなく、企業の要望「人物重視」の採用活動に対応していくための、就活ノウハウを習得する必要があると考えられます。

そこで、社団法人東京都専修学校各種学校協会では、通常のITスキルや資格取得支援に加えて、「適職塾」を開講することとなりました。

◆ 講座期間

9月27日～　計60日間　平日開催

7月20日～10月22日　現在開講中

６月２８日（月）～９月３０日（水）　計６０日間 平日開催

◆ 時間

・朝クラス　　９：００－１４：５０（３０名）

・夜クラス　１６：００－２１：００（３０名）

※ 原則として、土日は休講。

◆ 場所

早稲田教室

※詳細は場所は下記のチラシを確認のこと。

早稲田0927開講「就職塾」

一般的な再就職支援サービスとは考え方が異なりますので、納得する前に、このやり方を活用されることはあまりお勧めできません。

• ハローワークにはできるだけ行かない。

失業保険の受給申請や、新規求人の探索に訪れるのは良いのですが、通うことを目的にしないこと。

得るもの以上に、落胆や気分の落ち込みを受け取ってきてしまいます。

• 再就職支援会社の求人情報の中で、使える可能性が高いほど自己応募

人材紹介会社も再就職支援会社も同じ求人を大量に保有しています。

結果として、その求人は、紹介された方のためのものではなくなっているわけですが、この部分の認識が重要です。

• 3か月以上活動がうまくいかない場合、そのやり方は問題がある

就職活動のやり方は時代と共に変化していきます。

その流れや変化に対応できているのかは、当社を含め複数のアドバイスを受けてみないと分からないものかもしれません。

しかし、うまくいかない場合には、必ず、その理由があります。

• 転職できないということは企業から求められていない証拠・・・ではなく、評価すべきポイントが分からないということ

自分を正しく伝えられているのかが重要です。

書類、面接だけではなく、印象や言葉遣いなども含めて見直す必要があります。

◆ 実績

40代　1部上場企業 子会社 部長職　→　1部上場企業 子会社 部長職

40代　1部上場企業 子会社 課長職　→　1部上場企業 子会社 本部長職

50代　新興市場上場企業 取締役　→　1部上場企業　本部長職

50代　非上場企業　本部長職　→　非上場企業　本部長職（取締役候補）

等々

◆ 本サービスの位置づけ

40歳以上の転職活動に必要なことは、企業側に採用コストを負担させないことです。

しかし、人材紹介会社に登録をしてアドバイスを受け、応募してしまっては、1年以上幹部クラスであれば2年以上再応募はできません。

人材紹介会社から応募するよりも、直接応募の方が採用される可能性が高いという点を踏まえて、人材紹介ではなく、転職斡旋を個人に対して行っております。

◆ 本講座の趣旨

これまで厚生労働省が行っている緊急人材育成助成事業は、ITスキルや各種資格取得の支援といった色合いの強い講座を提供してきました。

しかし、実際の企業採用においては、実務経験のないITスキルや資格は評価されることがなく、企業の要望「人物重視」の採用活動に対応していくための、就活ノウハウを習得する必要があると考えられます。

そこで、社団法人東京都専修学校各種学校協会では、通常のITスキルや資格取得支援に加えて、「適職塾」を開講することとなりました。

◆ 講座期間

7月20日～　計60日間　平日開催

６月２８日（月）～９月３０日（水）　計６０日間 平日開催

◆ 時間

・朝クラス　　９：００－１４：５０（３０名）

・夜クラス　１６：００－２１：００（３０名）

※ 原則として、土日は休講。

◆ 場所

早稲田教室

※詳細は場所は下記のチラシを確認のこと。

http://jinzai-ikusei.jugem.jp/?eid=5

◆ 第一次締め切り

５月３１日（月）：追加募集の予定です

◆ お申し込み

http://my.formman.com/form/pc/8ZCSkKZBtRoqpeWP/

Because almost everything all external expectations, all pride, all fear of embarrassment or failure – these things just fall away in the face of death, leaving only what is truly important.

Remembering that you are going to die is the best way I know to avoid the trap of thinking you have something to lose.

You are already naked.

There is no reason not to follow your heart.

キャリア形成を支援できる、人事採用経験者またはキャリアカウンセリング経験者を募集しています。

研修カリキュラムは現在作成中のため、委託する内容は、お問い合わせ頂きました方に合わせて対応いたします。

担当頂く授業コマ数によって、委託契約内容及び金額が変動しますので、ご興味がありましたらお問い合わせください。

お問い合わせは、以下のサイトの「お問い合わせ」よりご連絡下さい。

http://komon.enna.co.jp/

社会に必要とされていないのではないか？

会社に残った人達は、自分のことをどう思っているのだろうか？

家族は自分のことをどう見ているのだろうか？

妻は、わたしを見放さないだろうか？

いろいろなことが頭をよぎってきます。

全て、お考えの通りに、ネガティブな発想そのままに、思われているでしょうね。きっと。

でも、それは避けられないことです。

それでもやっていく覚悟を持って、今、今の状態、今の環境にいるのです。

そこに何の問題があるのでしょうか？

問題なのは、その状態に囚われて、新しい一歩が踏み出せないでいること。

そのためのカウンセリングをやっているわけですが、うつ状態だろうが、うつ病だろうが、苦労しながらみんな働いています。

稼いでいます。

当社のカウンセリングは高額だから、書籍でいい。

それでもいいと思います。

うつ状態やうつ病から抜け出すには、コミュニケーションが必要であり、五感で感じる習慣をつける必要があるのですが、視覚（活字）だけに基づく対応でよいと思われるのであれば、一先ず自己流でやってみるとよいと思います。

一つ言えることは、五感を全て使った気分転換が重要であるということ。そして、カウンセリングとは強制的な気分転換であるということですね。

いずれにせよ、自分自身の仕事人生を、どれだけの投資をして手に入れるのかについては個人次第ですから・・・

兎にも角にも、自分自身の今の判断が、今の状態を作っている・・・かもしれません。

人材紹介会社は40代以上の転職サポートを停止していて、再就職支援会社は、登録された方々を飼殺しているだけ。

再就職支援会社は、前金でサポート費用をもらうから、適度にかまっていればいいような感じになりつつありますね。

自分で再就職活動を行うためには、ハローワークに頼ることになるのですが、ここは個人に肩入れしませんから、簡単な内容のサポートしか受けられず。

有料での支援は、ユーザーが増えないので、ビジネスにしようという方々もいない状況。

さて、どうするのでしょうか。リストラが前提となりつつある日本経済において、ビジネスレベルで日本語しかできないのであれば、環境に対応していくしかないのです。

その部分を十分に考えながら、再就職活動をしなければならない時代になってきたのだと思います。

実際のところは再就職支援を本業とされている事業者様各社とお話ししていますと、リストラの相談は現在も増え続けているということを伺います。

しかし、40歳以上の転職活動がうまくいくかどうかは、人脈をどれだけ大切にしてきたか、またこれまでの経験を捨ててでも働く意思を持てたかというところに依存している状況で、なかなか思うような再就職活動はできていないのが実情です。

これまでの日本経済を支えてきた40代、50代の方々が、今のこの一瞬の景気に翻弄されて、退職後の住民税の支払いを心配している状況にあります。

また、大手企業を含めて、早期退職制度に応募した方々からのご相談も増えている状況を踏まえて、株式会社ENNAでは個人向けの再就職支援を強化していきます。

◆ 事業提供サイト

http://komon.enna.co.jp

40代、50代の再就職活動状況で言えば、100社応募して、書類通過が10％未満。平均して5％程度でしょうか。

採用企業側でも、下手に求人広告を掲載すると、応募数が多すぎて処理しきれないという状況になっています。

これまでの働き方にもよりますが、現在支援している方々の中には、顧問業や業務委託契約に基づくパートナーになって頂くことも検討して頂く時期になりました。

この正社員ではない働き方をお勧めする理由は、会社が長期的な契約を必要とする正規雇用を避ける傾向にありながらも、短期間で会社を良くしていくための人材・サービスを求めている状況にいかに対応するのかという、サービスデリバリーの考え方から生まれています。

働き方が根本から変わってしまいますので、すべての再就職希望者へ勧められるものではありませんが、失業期間が長引けば、再就職によって入社するポジションに、現行社内にいる社員が昇進していき、その下に13万人の就職浪人が入っていくことになるわけです。

再就職活動を続ける必要はあります。

しかし、再就職活動だけに囚われることを諦めるポイントもあると考えています。

待っていれば就職できる。そんなアドバイスをする再就職会社があるのであれば、ぜひ今ある求人全部を見せてもらうところから始めて頂いてもよいのかもしれません。